職業家庭/人間の安全保障
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2022年4月24日 (日) 12:00時点における版
目次
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人間の安全保障
210122
人間の安全保障（にんげんのあんぜんほしょう、英語: Human Security）とは
個々の人間の安寧を保障すべきであるという安全保障の考え方である。
伝統的な「国家の安全保障」の概念と相互依存・相互補完の関係にある。
私と私の家族の生活は脅かされるときがある。
この節では、その対処法について考える。
どんな時 家庭生活は脅かされるのだろうか
201023
（１）災害が発生する
災害（さいがい、英: disaster）とは、
自然現象や人為的な原因によって、人命や社会生活に被害が生じる事態を指す。
前者の場合 自然災害ないし天災、後者の場合 人的災害ないし人災という。
下記の「Portal:災害」は、
地球上で起こるさまざまな自然災害や人的災害と、
人類がそれらを防ぐために考え出した防災、
そして災害に関連する学問を紹介しながら、記事の充実を目指すウィキポータルです。
自然災害
自然災害とは危機的な自然現象（natural hazard, 例えば気象、火山噴火、地震、地すべりなど）
によって、人命や人間の社会的活動に被害が生じる現象。天災ともいう。
人的災害(人災)
人的災害(人災)とは人間の不注意や怠慢が原因で起こる災害のことである。
自然災害も多くは人的災害
自然災害も、自然の危機的現象（例えば、暴風雨、地震等）対する
備えが不十分だったり、欠けていたことにより
もたらされることが殆どであり、人災ともいえる。
そこでこのテキストでは、2種の災害を、纏めて災害として扱う。
原発事故
原発は過去、世界で２回最高レベル７の事故（チェルノブイリ原子力発電所事故、福島第一原子力発電所事故 ）を起こし、
膨大な放射性物質を空中や水中にまき散らし、長期にわたり人間や環境に甚大な被害を与え続けている。
それ以外にも世界各地で頻繁に事故をおこし、環境中に放射性物質を放出した。
世界には数多くの既存の原発が稼働しており、いつ大事故をおこしても不思議でない。（注を参照のこと）
この事故は狭い意味の人災の典型である。
2020年現在、原発は斜陽産業になっている。
その理由は概略次の事実による。
① 人間社会に甚大な被害を齎し続け人道的に許されない技術である。
② 事故対策のため建設工事費や補強費用が急増した。
例えば、一機の建設費は１兆円にも及ぶと言われている（2020年現在）。
③ 各種発電方式の中で発電単価が最も高い。
④ 核のゴミの処分方法がなく、今後数十万年先まで人間が管理しなければならない。
この間に人類に絶大な被害を与える危険性が高い。（この意味でも人道的に許されない技術である）
⑤ 放射能汚染、海水・河川水の温度上昇等を招く、最大の環境破壊産業の一つである。
次の毎日新聞記事も参照のこと。
- 特集ワイド 原発はもうからない 輸出総崩れでも諦めない安倍政権 安全コストで採算合わず 世界の流れは自然エネ(毎日新聞2019年1月21日)
- ファイル:GENJOB00010101-01.pdf図 落日の原発
- ファイル:GENJOB00010101-02.pdf図 原発陣営から聞こえる 断末魔の悲鳴
電磁波被曝
世界保健機関による2011年時点での公式見解
2011年5月31日、WHO（世界保健機関）のIARC（国際がん研究機関）は、
携帯電話の電磁波と発がん性の関連について、限定的ながら「可能性がある」とする分析結果を発表した。
携帯電話を耳にあてて長時間通話を続けると、
「脳などの癌を発症する危険性が上がる可能性がある (Group 2B)」とし、
癌を発症する危険性を上げないための予防策としては、
マイク付イヤホンを使用することを挙げた（下記記事参照のこと）。
特に、５Ｇは通信量や速度を上げるため、周波数の高い（エネルギーの大きい）強力な電磁波を使うので、人体への影響が甚大になるとの指摘が多くの科学者から発せられている。
食物汚染
農薬、重金属などの汚染物質が環境に放出されると、それを取り込んだ生物（動植物）が汚染される。
この汚染物質が生物内で代謝されにくく疎水性が高いという性質を持つと、
排出されず長く生物体内に留まってしまう。
こうした汚染物質は食物連鎖を経て、上位の捕食生物に高濃度で蓄積する。
この現象を生物濃縮という。
したがって、重金属で汚染された海の捕食上位者である大型魚、マグロなどは他の海洋生物より高濃度の重金属を含むこととなる。
それらを人間が多量に摂取すると、中毒をおこし最悪の場合命さえ奪われてしまう。（注を参照のこと）
とりわけ、大型魚の水銀含有量は多く、多食は控えたほうが良い。
(食は人体を作る。テキスト4章の「食」参照のこと）
食品中の汚染物質の情報については、厚生労働省の次の記事がある。
（注）主な重金属の中毒性は以下の通り。
水銀中毒、砒素中毒、 鉛中毒、マンガン中毒
複合災害
いわゆる災害の「ダブルパンチ」とよばれるような、複数の誘因が重なった災害を「複合災害」という。
複合災害の代表例は2011年3月11日の東日本大震災とそれによる福島第一原子力発電所事故 である。
（２）感染症に罹患する
感染症（かんせんしょう: infectious disease）とは、
寄生虫・細菌・真菌・ウイルス・異常プリオン等の病原体の感染により、
「宿主」に生じる望まれざる反応(病気)の事である。
かって日本では、伝染病と言われていた。
感染症の歴史とパンデミック
感染症は、人類誕生以来、人類を悩ませてきた。
近年のグローバル化により、国境をこえる人や物資の移動が増えるにともない、
世界的な流行もたびたび起き、多数の人を死亡させている。
大規模なパンデミックは世界を変える
ペストによる社会構造の変化
「古来複数回の世界的大流行が記録されており、 14世紀に起きた大流行では、当時の世界人口4億5000万人の22％にあたる1億人が死亡したと推計されている。 ヨーロッパでは、1348年から1420年にかけて断続的に流行した。 ヨーロッパで猛威をふるったペストは、放置すると肺炎などの合併症によりほぼ全員が死亡し、たとえ治療を試みたとしても、当時の未熟な医療技術では十分な効果は得られず、致命率は30%から60%に及んだ。イングランドやイタリアでは人口の8割が死亡し、全滅した街や村もあった。ペストによってもたらされた人口減は、それまでの社会構造の変化を強いられる大きな打撃を与えた。」（ウィキペディア(ペスト)より、引用）
新型コロナウイルス感染症_(2019年)による世界の変化
グローバル資本主義、利益至上の新自由主義の歪が露わに
コロナ危機は、
グローバル資本主義・新自由主義による「社会保障や医療の切り捨て、賃金の低下、産業の空洞化等」が
人間の生存を脅かしていることを、世界中で示した。
・医療の切り捨てにより、感染者の増大で簡単に医療崩壊。無医療による多くの患者の死亡
・世界各国での貧困者や社会的弱者のコロナ感染による高率な死亡
・コロナ感染予防、感染拡大防止のための都市封鎖、海外渡航の禁止でグローバル・サプライ・チェーンが切断され。多くの輸入製品が欠乏する。
医療用の物資さえ欠乏する。
この結果、医療現場では治療に困難をきたした。さらに経済活動も停滞し世界各国は大幅のマイナス成長率に陥っている。
OECD(経済協力開発機構)の状況は以下の記事を参照してください。
多くの識者は、1930年前後に起こった世界恐慌に匹敵するコロナ危機由来の経済恐慌が予想されると指摘している。
温暖化防止、 社会福祉の再興、格差縮小、平等・平和な新しい世界への模索・挑戦への動き
『グリーン・ニューディール』（A Green New Deal）は、
2008年7月21日にグリーン・ニューディール・グループが発表し、
新経済財団（NEF、New Economics Foundation）により出版されている報告書である。
地球温暖化、世界金融危機、石油資源枯渇に対する一連の政策提言の概要が記されている。
報告書は、金融と租税の再構築、および再生可能エネルギー資源に対する積極的な財政出動を提言している。
正式名称は『グリーン・ニューディール：信用危機・気候変動・原油価格高騰の3大危機を解決するための政策集』
（A Green New Deal: Joined-up policies to solve the triple crunch of the credit crisis, climate change and high oil prices）。
2008年後半からの世界金融危機などへの対応のため、世界各国でこれに沿った政策が検討もしくは推進されている。
主な提言のほとんどは妥当なものだが、
唯一、「温暖化対策の一環として原子力発電所の建設を後押し」という提言は、放射性物質の危険を軽視したもので、
人類の平和に生きる権利を侵すものである。
原文は
グリーンリカバリー（Greenrecovery）は、
新型コロナウイルス感染症の流行で冷え切った世界経済の再起を図るのに際し、
脱炭素社会など環境問題への取り組みも合わせて行おうとする
アフターコロナの政策の一つで、
もともと環境意識が高かったヨーロッパを中心に提唱され、
世界恐慌からの回復を画したニューディール政策になぞらえ
「グリーンニューディール」と形容されることもある。
なおグリーンニューディールについては、本テキストの第2章での扱っている。 未学習者や記憶していない方は以下の記事（本テキストの第2章へのリンク）を読んでください。
（３）難病に罹患する
難病の種類と克服のための研究の状況
難治性疾患克服事業（なんじせいしっかんこくふくけんきゅうじぎょう）は、
「症例数が少なく、原因不明で、治療方法が確立しておらず、
生活面への長期にわたる支障がある疾患」
に対して行われる厚生労働省による研究事業である。
この事業の一環として、克服のための研究事業が実施されている。
（４）有害物質により罹患する
有害物質とその種類
次は放射線被曝問題についての総合的なサイトである。
この他にも薬やサプリも服用法を間違えれば有害になるように、多くの有害物質がある。
資本主義経済の下で、生活が楽になるような多くの化学合成物がつくられ製品化されているが、
人体への影響評価が予防原則に基づいて厳しく行われることはほとんどない。
このため人類は壮大な人体実験下に置かれているといっても過言でない。
有害物質の人体への悪影響
合成洗剤の「人の健康への影響」
煙害
たばこの煙には多くの有害物質が含まれていて人体にとって、大変危険である。
喫煙者だけでなく、喫煙者の周りにいる受動喫煙者も色々な病気の発症率が高まることが多くの研究と疫学調査で明らかになっている。
対処法
有害物質を身近に置かない。使わない。生活圏にある有害物質は告発する などの予防が基本である。
有害物質により健康被害がおきたら、汚染者負担原則に基づき、汚染者に賠償を要求しよう。
安全確保の基本
RT
どのような災害であれ、
個人・家庭単位で出来ること（自助）と、
居住地域の人々と協同で行う備え（共助）や
自治体や国の行政が行う備えがある（公助）。
これらが互いに協力・補完しあって、安全を図るのが基本である。
○ 自助・共助・公助
（１）防災
最初に自助について解説する。
防災、災害に対する事前の備え
防災について事前に学習する
○ 居住地を襲う災害について学習する。
- ウィキペディア(ハザードマップあるいは被害予測地図）
防災に必要な準備
１）防災用品の準備
○ 参考までに、赤旗記事（2020年3月20日付け記事）では、3つの避難袋を提案している。
① 日常使うバック・鞄（出先で災害に会った時の備え；お金や保険証など貴重品、持病の薬、小水筒、チョコレートなど）
② 一般的な言われる避難袋（リュックサックに３～５日程度生活できる物資を詰めておく）
③ 家全体を備蓄場所と考え、買い物をしなくても１～２週間生活できるための品物を家に備蓄。
２）自宅を襲う可能性のある災害への備えをする。
地震対策；住宅の耐震補強、家具等の固定
３）避難場所や経路の確認
- ウィキペディア(ハザードマップあるいは被害予測地図）
ただし、ハザードマップを盲信しては危険である。
このマップでは襲ってこない災害が、最近の日本では、各地でおこっている。
その土地の古老に聞いたり、古文書で調べたりしたりして、
その土地を襲った過去の災害を把握し、安全な避難場所を事前に決めておくことが必要であろう。
自宅のほうが安全なこともあり得るので、
その場合は自宅にする（1，2週間は買い物をしないで暮らせる準備をしてあるからだ）。
４）家族同士の安否確認の方法を決めておく
・ 携帯電話頼みは危険、家族に通話できない場合に備えて
下記の手段のどちら（あるいは両方）を使用するかを決めておく。
・近隣住民とも必要ならば情報の共有をする。
防災に必要な知識、技術の習得
防災訓練
自治会、自治体への相談、要望
こうした事前準備で分かった自助だけでは対処できない事項をまとめ、
自治会、自治体と相談したり、対応策の検討を申し入れる。
直ぐできることは準備してもらう。
当日の対処法
あわてずに、事前に準備、訓練したこと（自助、公助の利用）を確実に行う。
国と地方自治体や近隣住民や地域自治会の役割
トップダウンでは、地域住民の安全は確保できない。
○ 私たちの住む自治体の役割
正確なハザードマップの作成や住民への周知徹底、
防災対策工事、一斉訓練などは、
私たちの住む自治体が住民と協力して実施するのがよい。
これに当たっては、自治体が科学的検討の取りまとめの役割を担う。
○ 国の役割
主な役割は、地域自治体への後方支援であろう。
$\quad$・地域の要請にこたえ、お金や知識や専門家を提供
$\qquad$災害・防災にかんする機関（研究・観測機関、専門家会議、保健所等）の拡充と成果の公表、
$\qquad$そこで解明した、大きな災害を招きそうな自治体への警告
$\quad$・各自治体で必要になる経費のための財政支出、
$\quad$・防災に関する研究機関等の充実に務め、自治体の求めの応じて、
$\quad$ これらの機関・組織に知見の提供をさせる
$\quad$などの後方支援
$\quad$・ 全国の災害別の危険地域と危険度の周知や防災工事に必要な最低基準の勧告をだす。
（２）感染症罹患をふせぐ
210122
感染症を防止する3つの原則
（１）感染源の排除（罹患者を見つけ隔離・治療する）。
（２）感染経路を断つ。
（３）感染症への免疫力を高める。
RT
感染症をふせぐ個人の事前の備え
感染症について事前に学習する
次の記事やインターネット検索して、感染症の概略について学ぶ。
かって日本では、伝染病と呼ばれていた。
感染症への免疫力を高めておく
食事と生活習慣の見直し
食事は感染症の予防、治療にも大きな力を発揮する。
免疫強化作用のある栄養素（ビタミン D やファイトケミカル類等）を食事から多量に摂取すれば感染症に感染しにくくなる。
また感染しても重症化のリスクも下げられる。
食事については、本テキストの第4章「家庭生活」の3節「食」を参考にしてください。
その他の予防策は後述する。
ワクチン接種
新しい感染症でなければ ワクチン接種で、
り患を予防ないし、り患しても重症化するのを防げる。
ワクチン作成の時間を大幅に短縮できる手法も最近（2020年当時）開発された。
それでも新型の感染症では、ワクチン開発には、長期間かかることがある。
その最大の理由は、安全性である。
とりわけ、変異の激しいウィルス感染症では、
ワクチンが、いわゆる悪玉抗体を作り、接種によりかえって感染時に病気を重くする
「抗体依存性感染増強(ADE)」」という現象がある。
こうしたことから、多くの免疫学の専門家は「安全性や予防効果は、大規模な接種から１年程度経過しないとわからない」という。
各国は、自国民にたいして安全であることを大規模な治験で確認してから使用すべきかもしれない。
持病のある人の事前準備
持病のある人は、かかると危険な感染症について学んでおく。
一例をあげると、COPD患者は、インフルエンザや肺炎、新型コロナ感染症などの呼吸器系疾患は命取りである。
流行してないときから、かかると危ない感染症にかからないような生活をしましょう。
最も安全で効果的方法は、免疫を強化する食事、適度の運動と休養をとり、健康を害する喫煙はひかえましょう。
喫煙は感染症だけでなく、癌や心筋梗塞などを招きます。
感染症流行時の備え
感染を予防する
感染症や自己免疫疾患、がん等の 生活習慣病の予防の基本は、自己の免疫力を高く保つことである。
このためには
１）免疫力を強くする食事がもっとも大切である。
$\quad $ *（４章 「3.3 良い食は病気を予防し健康をつくる、病気を治す」）に、免疫強化の食事について詳述してある。
２）過労、不規則な生活を改める
３）適切な運動を心がける
４）リラックスする時間を作る
５）感染予防・治療のため「信頼できる専門家（自己の利益や政治判断ではなく、科学を貴ぶ専門家）」の意見から学び、
自分にとって最善の感染予防策を実施する。
あなたが、インターネットにあふれる情報の中から、良い情報を選ぶ力、考える力を持っていれば可能です。
参考までに、2020年世界的に流行している新型コロナ感染症についての記事と専門家の提言を示す。
日本での専門家の提言
（注）上記の資料を鵜呑みにしないでほしい。インターネットで他の医学者の意見を調べ、自分でどの意見が科学的真実か判断してほしい。
感染した疑いのある体調変化を感じた時
感染症の診断を受ける。
家庭版 （感染症の診断 ））]
国と自治体の役割
感染症に即して、国と自治体の役割を考える。
事前の準備
〇 医療体制を整備、充実させる。
$ \qquad $・全国的流行に耐える、感染症受け入れ病院を確保する。
$ \qquad $・感染症研究の専門機関や研究者の充実に努める。
$ \qquad $・全国の保健所をパンデミックに対応できるよう設置・配置する。
〇 パンデミックが起きた時、医学的真実に基づいた、対応策をとれるように、準備しておく。
$ \qquad $・世界的な、新型コロナウイルス感染症のパンデミック時に、その優秀性が確認された精密医療
$ \qquad $（大量の感染症の診断、
$ \qquad $ 非感染者が感染者との接触を避けられるよう感染者の移動経路・時刻のスマホでの表示（個人情報は秘匿化）、
$ \qquad $ 重症者に最新の治療をする、
も考慮すべきであろう。
$ \qquad $・全国的パンデミックの際的確な政策を国民に示せる、優秀な指揮官の養成。
流行時の対応
事前に準備していた対応策を実施する。
パンデミック時の一例；
・医療崩壊を起こさない対応策をとる。
・国民の生活を保障する財政的支援を速やかに行う。
・ワクチンや治療薬の早急な開発。
（３）難病対策
201026
公費助成の対象となる病気について
保険の給付対象となる病気について
食による病気予防・治療
スーパーフードを大量に食べると、病気の予防・治療になることが、多くの栄養療法で実証されている。
サプリメントによる食の効果の補強
PAK（p21 activated kinase）を阻害してがん予防・治療
参考文献
PAKs, RAC/CDC42 (p21)-activated Kinases:
Towards the Cure of Cancer and Other PAK-dependent Diseases
(Elsevier Insights) (英語) 2013/2/15 Hiroshi Maruta (編集)
センシンレン
参考文献
Miracle Herbs:
How Herbs Combine with Modern Medicine to Treat Cancer, Heart Disease, AIDS, and More
Hardcover ? 30 April 2001
by Stephen Holt (Author), Linda Comac (Author)
（４）有害物質による罹患をふせぐ
有害物質と、
その中で公害として認定され公費助成等のある有害物質による疾病
について解説する。
公害
有害物質
合成洗剤の「人の健康への影響」
罹患時の対処法
本来は、経済協力開発機構（OECD）が1972年5月26日に採択した「環境政策の国際経済的側面に関する指導原則」で勧告された「汚染者支払原則」
（５）労働に伴う困難、災害に対する事前の備えと対処法
= 人間の安全保障 =210122
人間の安全保障（にんげんのあんぜんほしょう、英語: Human Security）とは
個々の人間の安寧を保障すべきであるという安全保障の考え方である。
伝統的な「国家の安全保障」の概念と相互依存・相互補完の関係にある。
私と私の家族の生活は脅かされるときがある。
この節では、その対処法について考える。
どんな時 家庭生活は脅かされるのだろうか
201023
（１）災害が発生する
災害（さいがい、英: disaster）とは、
自然現象や人為的な原因によって、人命や社会生活に被害が生じる事態を指す。
前者の場合 自然災害ないし天災、後者の場合 人的災害ないし人災という。
下記の「Portal:災害」は、
地球上で起こるさまざまな自然災害や人的災害と、
人類がそれらを防ぐために考え出した防災、
そして災害に関連する学問を紹介しながら、記事の充実を目指すウィキポータルです。
自然災害
自然災害とは危機的な自然現象（natural hazard, 例えば気象、火山噴火、地震、地すべりなど）
によって、人命や人間の社会的活動に被害が生じる現象。天災ともいう。
人的災害(人災)
人的災害(人災)とは人間の不注意や怠慢が原因で起こる災害のことである。
自然災害も多くは人的災害
自然災害も、自然の危機的現象（例えば、暴風雨、地震等）対する
備えが不十分だったり、欠けていたことにより
もたらされることが殆どであり、人災ともいえる。
そこでこのテキストでは、2種の災害を、纏めて災害として扱う。
原発事故
原発は過去、世界で２回最高レベル７の事故（チェルノブイリ原発、福島第一原発）を起こし、
膨大な放射性物質を空中や水中にまき散らし、数十年たっても人間や環境に甚大な被害を齎し続けている。
それ以外にも世界各地で頻繁に事故をおこし、環境中に放射性物質を放出した。
2020年現在、原発は斜陽産業になっているが、
世界には数多くの既存の原発が稼働しており、いつ大事故をおこしても不思議でない。
（注を参照のこと）
この事故は狭い意味の人災の典型である。
（注）原発が斜陽産業になっている理由は概略次の事実による。
① 人間や環境に甚大な被害を齎し続け人道的に許されない技術である。
② 事故対策のため建設工事費や補強費用が急増した。
例えば、一機の建設費は数兆円と見積もられている（2020年現在）。
③ 各種発電方式の中で発電単価が最も高い。
④ 核のゴミの処分方法がなく、今後数十万年先の人類に絶大な被害を与える危険性が高い。（この意味でも人道的に許されない技術である）
⑤ 環境破壊が最も大きい産業の一つである（放射能汚染、海水や河川水の温暖化）。
電磁波被曝
世界保健機関による2011年時点での公式見解
2011年5月31日、WHO（世界保健機関）のIARC（国際がん研究機関）は、
携帯電話の電磁波と発がん性の関連について、限定的ながら「可能性がある」とする分析結果を発表した。
携帯電話を耳にあてて長時間通話を続けると、
「脳などの癌を発症する危険性が上がる可能性がある (Group 2B)」とし、
癌を発症する危険性を上げないための予防策としては、
マイク付イヤホンを使用することを挙げた（下記記事参照のこと）。
特に、５Ｇは通信量や速度を上げるため、周波数の高い（エネルギーの大きい）強力な電磁波を使うので、人体への影響が甚大になるとの指摘が多くの科学者から発せられている。
食物汚染
農薬、重金属などが環境に放出されると、それを吸収した生物（動植物）が汚染され、
生物濃縮で汚染度が高くなる。
それらを人間が摂取すると、健康がそこなわれ最悪の場合命さえ奪われてしまう。
(食は人体を作る。テキスト4章の「食」参照のこと）
複合災害
いわゆる災害の「ダブルパンチ」とよばれるような、複数の誘因が重なった災害を「複合災害」という。
（２）感染症に罹患する
感染症（かんせんしょう: infectious disease）とは、
寄生虫・細菌・真菌・ウイルス・異常プリオン等の病原体の感染により、
「宿主」に生じる望まれざる反応(病気)の事である。
かって日本では、伝染病と言われていた。
感染症の歴史とパンデミック
感染症は、人類誕生以来、人類を悩ませてきた。
近年のグローバル化により、国境をこえる人や物資の移動が増えるにともない、
世界的な流行もたびたび起き、多数の人を死亡させている。
大規模なパンデミックは世界を変える
ペストによる社会構造の変化
「古来複数回の世界的大流行が記録されており、 14世紀に起きた大流行では、当時の世界人口4億5000万人の22％にあたる1億人が死亡したと推計されている。 ヨーロッパでは、1348年から1420年にかけて断続的に流行した。 ヨーロッパで猛威をふるったペストは、放置すると肺炎などの合併症によりほぼ全員が死亡し、たとえ治療を試みたとしても、当時の未熟な医療技術では十分な効果は得られず、致命率は30%から60%に及んだ。イングランドやイタリアでは人口の8割が死亡し、全滅した街や村もあった。ペストによってもたらされた人口減は、それまでの社会構造の変化を強いられる大きな打撃を与えた。」（ウィキペディア(ペスト)より、引用）
新型コロナウイルス感染症_(2019年)による世界の変化
グローバル資本主義、利益至上の新自由主義の歪が露わに
コロナ危機は、
グローバル資本主義・新自由主義による「社会保障や医療の切り捨て、賃金の低下、産業の空洞化等」が
人間の生存を脅かしていることを、世界中で示した。
・医療の切り捨てにより、感染者の増大で簡単に医療崩壊。無医療による多くの患者の死亡
・世界各国での貧困者や社会的弱者のコロナ感染による高率な死亡
・コロナ感染予防、感染拡大防止のための都市封鎖、海外渡航の禁止でグローバル・サプライ・チェーンが切断され。多くの輸入製品が欠乏する。
医療用の物資さえ欠乏する。
この結果、医療現場では治療に困難をきたした。さらに経済活動も停滞し世界各国は大幅のマイナス成長率に陥っている。
OECD(経済協力開発機構)の状況は以下の記事を参照してください。
多くの識者は、1930年前後に起こった世界恐慌に匹敵するコロナ危機由来の経済恐慌と指摘している。
温暖化防止、 社会福祉の再興、格差縮小、平等・平和な新しい世界への模索・挑戦への動き
『グリーン・ニューディール』（A Green New Deal）は、
2008年7月21日にグリーン・ニューディール・グループが発表し、
新経済財団（NEF、New Economics Foundation）により出版されている報告書である。
地球温暖化、世界金融危機、石油資源枯渇に対する一連の政策提言の概要が記されている。
報告書は、金融と租税の再構築、および再生可能エネルギー資源に対する積極的な財政出動を提言している。
正式名称は『グリーン・ニューディール：信用危機・気候変動・原油価格高騰の3大危機を解決するための政策集』
（A Green New Deal: Joined-up policies to solve the triple crunch of the credit crisis, climate change and high oil prices）。
2008年後半からの世界金融危機などへの対応のため、世界各国でこれに沿った政策が検討もしくは推進されている。
主な提言のほとんどは妥当なものだが、
唯一、「温暖化対策の一環として原子力発電所の建設を後押し」という提言は、放射性物質の危険を軽視したもので、
人類の平和に生きる権利を侵すものである。
原文は
グリーンリカバリー（Greenrecovery）は、
新型コロナウイルス感染症の流行で冷え切った世界経済の再起を図るのに際し、
脱炭素社会など環境問題への取り組みも合わせて行おうとする
アフターコロナの政策の一つで、
もともと環境意識が高かったヨーロッパを中心に提唱され、
世界恐慌からの回復を画したニューディール政策になぞらえ
「グリーンニューディール」と形容されることもある。
なおグリーンニューディールについては、本テキストの第2章での扱っている。 未学習者や記憶していない方は以下の記事（本テキストの第2章へのリンク）を読んでください。
（３）難病に罹患する
難病の種類と克服のための研究の状況
難治性疾患克服事業（なんじせいしっかんこくふくけんきゅうじぎょう）は、
「症例数が少なく、原因不明で、治療方法が確立しておらず、
生活面への長期にわたる支障がある疾患」
に対して行われる厚生労働省による研究事業である。
この事業の一環として、克服のための研究事業が実施されている。
（４）有害物質により罹患する
合成洗剤の「人の健康への影響」
対処法
安全確保の基本
RT
どのような災害であれ、
個人・家庭単位で出来ること（自助）と、
居住地域の人々と協同で行う備え（共助）や
自治体や国の行政が行う備えがある（公助）。
これらが互いに協力・補完しあって、安全を図るのが基本である。
○ 自助・共助・公助
（１）防災
最初に自助について解説する。
防災、災害に対する事前の備え
防災について事前に学習する
○ 居住地を襲う災害について学習する。
- ウィキペディア(ハザードマップあるいは被害予測地図）
防災に必要な準備
１）防災用品の準備
○ 参考までに、赤旗記事（2020年3月20日付け記事）では、3つの避難袋を提案している。
① 日常使うバック・鞄（出先で災害に会った時の備え；お金や保険証など貴重品、持病の薬、小水筒、チョコレートなど）
② 一般的な言われる避難袋（リュックサックに３～５日程度生活できる物資を詰めておく）
③ 家全体を備蓄場所と考え、買い物をしなくても１～２週間生活できるための品物を家に備蓄。
２）自宅を襲う可能性のある災害への備えをする。
地震対策；住宅の耐震補強、家具等の固定
３）避難場所や経路の確認
- ウィキペディア(ハザードマップあるいは被害予測地図）
ただし、ハザードマップを盲信しては危険である。
このマップでは襲ってこない災害が、最近の日本では、各地でおこっている。
その土地の古老に聞いたり、古文書で調べたりしたりして、
その土地を襲った過去の災害を把握し、安全な避難場所を事前に決めておくことが必要であろう。
自宅のほうが安全なこともあり得るので、
その場合は自宅にする（1，2週間は買い物をしないで暮らせる準備をしてあるからだ）。
４）家族同士の安否確認の方法を決めておく
・ 携帯電話頼みは危険、家族に通話できない場合に備えて
下記の手段のどちら（あるいは両方）を使用するかを決めておく。
・近隣住民とも必要ならば情報の共有をする。
防災に必要な知識、技術の習得
防災訓練
自治会、自治体への相談、要望
こうした事前準備で分かった自助だけでは対処できない事項をまとめ、
自治会、自治体と相談したり、対応策の検討を申し入れる。
直ぐできることは準備してもらう。
当日の対処法
あわてずに、事前に準備、訓練したこと（自助、公助の利用）を確実に行う。
国と地方自治体や近隣住民や地域自治会の役割
トップダウンでは、地域住民の安全は確保できない。
○ 私たちの住む自治体の役割
正確なハザードマップの作成や住民への周知徹底、
防災対策工事、一斉訓練などは、
私たちの住む自治体が住民と協力して実施するのがよい。
これに当たっては、自治体が科学的検討の取りまとめの役割を担う。
○ 国の役割
主な役割は、地域自治体への後方支援であろう。
$\quad$・地域の要請にこたえ、お金や知識や専門家を提供
$\qquad$災害・防災にかんする機関（研究・観測機関、専門家会議、保健所等）の拡充と成果の公表、
$\qquad$そこで解明した、大きな災害を招きそうな自治体への警告
$\quad$・各自治体で必要になる経費のための財政支出、
$\quad$・防災に関する研究機関等の充実に務め、自治体の求めの応じて、
$\quad$ これらの機関・組織に知見の提供をさせる
$\quad$などの後方支援
$\quad$・ 全国の災害別の危険地域と危険度の周知や防災工事に必要な最低基準の勧告をだす。
（２）感染症罹患をふせぐ
210122
感染症を防止する3つの原則
（１）感染源を見つけ隔離・治療する。
（２）感染拡大を防ぐ。
（３）感染症への住民の免疫力を高める。
RT
感染症をふせぐ個人の事前の備え
感染症について事前に学習する
次の記事やインターネット検索して、感染症の概略について学ぶ。
かって日本では、伝染病と呼ばれていた。
感染症への免疫力を高めておく
食事と生活習慣の見直し
食事については、下記の本テキストの第4章「家庭生活」の3節「食」を参考にしてください。
ワクチン接種
新しい感染症でなければ ワクチン接種で、
り患を予防ないし、り患しても重症化するのを防げる。
ワクチン作成の時間を大幅に短縮できる手法も最近（2020年当時）開発された。
それでも新型の感染症では、ワクチン開発には、長期間かかることがある。
その最大の理由は、安全性である。
とりわけ、変異の激しいウィルス感染症では、
ワクチンが、いわゆる悪玉抗体を作り、接種によりかえって感染時に病気を重くする
「抗体依存性感染増強(ADE)」」という現象がある。
RT；以下のリンクは 著作権侵害か？
こうしたことから、多くの免疫学の専門家は「安全性や予防効果は、大規模な接種から１年程度経過しないとわからない」という。
各国は、自国民にたいして安全であることを大規模な治験で確認してから使用すべきかもしれない。
持病のある人の事前準備
持病のある人は、かかると危険な感染症について学んでおく。
一例をあげると、COPD患者は、インフルエンザや肺炎、新型コロナ感染症などの呼吸器系疾患は命取りである。
流行してないときから、かかると危ない感染症にかからないような生活をしましょう。
最も安全で効果的方法は、免疫を強化する食事、適度の運動と休養をとり、健康を害する喫煙はひかえましょう。
喫煙は感染症だけでなく、癌や心筋梗塞などを招きます。
感染症流行時の備え
感染を予防する
感染症や自己免疫疾患、がん等の 生活習慣病の予防の基本は、自己の免疫力を高く保つことである。
このためには
１）免疫力を強くする食事がもっとも大切である。
$\quad $ *（４章 「3.3 良い食は病気を予防し健康をつくる、病気を治す」）に、免疫強化の食事について詳述してある。
２）過労、不規則な生活を改める
３）適切な運動を心がける
４）リラックスする時間を作る
５）感染予防・治療のため「信頼できる専門家（自己の利益や政治判断ではなく、科学を貴ぶ専門家）」の意見から学び、
自分にとって最善の感染予防策を実施する。
あなたが、インターネットにあふれる情報の中から、良い情報を選ぶ力、考える力を持っていれば可能です。
参考までに、2020年世界的に流行している新型コロナ感染症についての記事と専門家の提言を示す。
日本での専門家の提言
（注）上記の資料を鵜呑みにしないでほしい。インターネットで他の医学者の意見を調べ、自分でどの意見が科学的真実か判断してほしい。
感染した疑いのある体調変化を感じた時
感染症の診断を受ける。
家庭版 （感染症の診断 ））]
国と自治体の役割
感染症に即して、国と自治体の役割を考える。
事前の準備
〇 医療体制を整備、充実させる。
$ \qquad $・全国的流行に耐える、感染症受け入れ病院を確保する。
$ \qquad $・感染症研究の専門機関や研究者の充実に努める。
$ \qquad $・全国の保健所をパンデミックに対応できるよう設置・配置する。
〇 パンデミックが起きた時、医学的真実に基づいた、対応策をとれるように、準備しておく。
$ \qquad $・世界的な、新型コロナウイルス感染症のパンデミック時に、その優秀性が確認された精密医療
$ \qquad $（大量の感染症の診断、
$ \qquad $ 非感染者が感染者との接触を避けられるよう感染者の移動経路・時刻のスマホでの表示（個人情報は秘匿化）、
$ \qquad $ 重症者に最新の治療をする、
も考慮すべきであろう。
$ \qquad $・全国的パンデミックの際的確な政策を国民に示せる、優秀な指揮官の養成。
流行時の対応
事前に準備していた対応策を実施する。
パンデミック時の一例；
・医療崩壊を起こさない対応策をとる。
・国民の生活を保障する財政的支援を速やかに行う。
・ワクチンや治療薬の早急な開発。
（３）難病対策
201026
公費助成の対象となる病気について
保険の給付対象となる病気について
食による病気予防・治療
スーパーフードを大量に食べると、病気の予防・治療になることが、多くの栄養療法で実証されている。
サプリメントによる食の効果の補強
PAK（p21 activated kinase）を阻害してがん予防・治療
参考文献
PAKs, RAC/CDC42 (p21)-activated Kinases:
Towards the Cure of Cancer and Other PAK-dependent Diseases
(Elsevier Insights) (英語) 2013/2/15 Hiroshi Maruta (編集)
センシンレン
参考文献
Miracle Herbs:
How Herbs Combine with Modern Medicine to Treat Cancer, Heart Disease, AIDS, and More
Hardcover ? 30 April 2001
by Stephen Holt (Author), Linda Comac (Author)
（４）有害物質による罹患をふせぐ
有害物質と、
その中で公害として認定され公費助成等のある有害物質による疾病
について解説する。
公害
有害物質
合成洗剤の「人の健康への影響」
罹患時の対処法
本来は、経済協力開発機構（OECD）が1972年5月26日に採択した「環境政策の国際経済的側面に関する指導原則」で勧告された「汚染者支払原則」
